法定通り、年次有給休暇が付与されます。
※年次有給休暇の有効期間は2年間です。

年末年始休暇(4日間)、夏季休暇(8月中の3日間)取得可能です。

本人が結婚する場合に、5日間休暇を取得することができます。
年次有給休暇等と合わせて、長期休暇を取得することも可能です。

転勤のために住居を変更する際、3日以内で休暇を取得することができます。

申し出に係る対象家族1人につき、原則として通算93日までの範囲内で3回を上限として取得することができます。

出産予定日を含めて、産前の6週間(多胎妊娠の場合は14週間)以内で休暇を取得することができます。

出産した翌日から、8週間を経過するまで休暇を取得することができます。
産後6週間を経過した段階で本人が就業を申し出て、医師が支障がないと認めた場合は就業することもできます。

育児のために、子どもの1歳の誕生日の前日まで休業することができます。
保育園入園不可の場合は、最長で子どもの2歳の誕生日の前日まで延長可能です。

小学校就学前までの子どもの負傷、疾病等の看護、予防接種や健康診断を受けさせるために、子ども1人につき年間5日間 、2人以上の場合は年間10日間を限度として、休暇を取得することができます。

子どもが3歳になるまでの間、労働時間を1日6時間(休憩45分)まで短縮することができます。

1児につき420,000円、支給されます。
(産科医療補償制度に加入していない医療機関などの場合は、404,000円)

産前産後休暇中、欠勤(無給)1日につき、標準報酬日額も2/3が加入先の健康保険から支給されます。

育児休業中、雇用保険より給付金が支給されます。

福利厚生倶楽部(リロクラブ)に加入しています。
娯楽・宿泊施設などを優待価格で利用することができます。

転勤のために住居を変更する場合の引越し費用は、会社規定に基づき支給します。

会社が勤務地近隣の賃貸住宅(レオパレスまたは寮)を探します。
家賃は、下記金額をご自身でご負担いただきます。

【独身の場合】自己負担額　上限1万円/月
【既婚世帯主の場合】自己負担額　上限2.5万円/月

上記金額以上に掛かる家賃費用はすべて会社が負担し、みなさんの社会人生活を後押しします。

交通費は全額支給します。(通勤距離が片道5km以下の場合を除く)

社員や家族の慶弔、病気、災害に対し、慶弔見舞金が支給されます。
※結婚祝金、出産祝金など

自社の株式を持つことにより、長期的な財産形成をサポートします。
少額から自社の株式を購入でき、個人の拠出金に加え、会社からの報奨金が支給されます。

年1回、会社からのサポートで健康診断受診ができます。
指定の病院も多数あり、全国どこでも受診が可能です。

インフルエンザの予防接種の際、補助金が支給されます。(2017年度実績)